【初心者必見】タイ不動産への投資：究極の完全ガイド【2023年版】
20世紀後半、タイはアジアで最も高い経済成長率を記録しました。1970年代から80年代にかけては、GDPが毎年2桁台で上昇することもしばしばでした。
そんな中、1997年にアジア金融危機が起こりました。タイの通貨バーツが急激に下落したことに端を発し、アジア全域に波及しました。この危機は、世界経済全体に深刻な影響を与え、さらに激化した。
しかし、タイは2000年代前半から中盤にかけて、輸出、観光、製造、海外直接投資などの分野で飛躍的な成長を遂げました。
タイは歴史的に農産物の輸出に依存していたが（現在もそうである）、現在では完全に工業化された国であり、主な輸出品はより高価な製品である。
また、少なくとも例年は、世界で最も観光客が多い国のひとつに数えられています。
つい最近まで、年間4,000万人近くの外国人観光客がタイを訪れていました。しかし、現在では、国際的な観光業は少々難しい状況になっています。
タイの不動産市場にご興味をお持ちの方に、タイの不動産購入に関する完全ガイドをお届けします。
輸出の好調と観光マネーが相まって、予想外の現象が起きています。過去20年間を見ると、タイバーツはアジアの他のどの通貨よりも良いパフォーマンスを示しています。
しかし、タイにも問題はある。バンコクの不動産価格は2010年以降2倍に上昇し、かつてのようなお買い得感はない。一方、人口動態や政治的な問題は、長期投資家を脅かし続けている。
しかし、経済学的に「テフロン・タイランド」と呼ばれる所以は、この国の経済が耐久性があり、何度でも生まれ変わることができることを証明したことにある。
タイ：インドシナ最大の経済国
GDPが5,000億ドルを超えるタイは、インドシナ半島で最大の経済大国です。微笑みの国 “は、東南アジアのフロンティア市場への格好の足がかりとなるのです。
タイは金融や銀行などのインフラが比較的整っており、ベトナム、カンボジア、ラオスなどの成長著しい市場に資金を投じることができます。
バンコクからプノンペン、ホーチミン、ヤンゴンへは、わずか1時間のフライトで到着します。また、アジアの金融の中心地であるシンガポールや香港へも3時間で行くことができ、タイは非常に戦略的な立地と言えます。
しかし、タイは決してフロンティア市場の隣国に経済成長を頼っているわけではありません。過去数十年の間に、タイは農耕社会からハイテク製造業の主要拠点へと変貌を遂げました。
自動車、電子部品、半導体などの戦略的分野に特化した競争力のある製造業が、多額の貿易黒字を支えている。タイの貿易収支は、通常、年間1,500億ドル以上である。
残念ながら、タイ経済の大きなマイナス面は、人口動態の弱さである。豊かな国に変身する前に老齢化する数少ない国の1つだ、
人口減少は2030年頃から日本や中国と同じようにタイに影響を与え始め、中所得の罠からの脱出を阻む。
タイの都市と町
タイは、ビーチやリゾートが広がる南部の長い海岸線、鬱蒼としたジャングルや山々が広がる北部国境、そして首都バンコクがある中央平野と、地理的に多様な国です。
タイでは、経済的、政治的に重要なことは、ほとんどバンコクで行われます。
ただし、製造業と観光業は例外で、それぞれ工業地帯とリゾート地に集中している。
バンコクは、タイ全人口の3分の1近くを占める大都市であり、タイ第2の都市チェンマイを凌駕する極端な霊長都市である。
バンコクの圧倒的なシェアにもかかわらず、外国人としてタイに投資できる都市やリゾート地はたくさんあります。ここでは、その中でも特に人気の高い10都市をご紹介します：
- バンコク（กรุงเทพมหานคร)
- チェンマイ(เชียงใหม่)
- パタヤ(พัทยา)
- プーケット（ภูเก็ต）
- ホアヒン(หัวหิน)
- ハットヤイ（หาดใหญ่）
- チェンライ（เชียงราย）
- ウドンターニー（อุดรธานี）
- ナコーンラーチャシーマー（นครราชสีมา）
- コンケーン（ขอนแก่น）
タイ法人の設立方法
タイで会社を設立し、維持することは、東南アジアの近隣諸国と比べるとかなり難しい
実際、カンボジアやベトナムのような発展途上の国では、タイよりも事業登録が簡単です。
外国人がタイの有限会社の株式を所有できるのは、最大で49％です。つまり、外国人がタイであらゆる種類のビジネスを立ち上げるには、タイ人のパートナーが過半数を占める必要があり、これはこの地域で最も厳しい制限のひとつと言えます。
しかし、タイの企業経営者は、7,000万人のタイ人消費者と、成長する中産階級にアクセスすることができるのです。
タイの会社法では、次の3つのタイプの会社の設立が認められています：
- 有限会社
- ジョイントベンチャー
- パートナーシップ
その中で、外国人事業主は、ほとんどの場合、タイの有限会社を設立することを選択します。
ほとんどのビジネスで49％の所有権上限があるほか、外国人は一般的にどんなタイプの有限会社でも株式を所有できますが、一部の業界（土地所有やその他の戦略的分野）では、より厳しい制限があります。
タイでの会社設立の流れ
タイでの会社設立の流れは、以下の通りです：
- 会社名を予約し、その有効性を確認する。
- ビジネス開発省に定款を提出する。
- 法定株主総会を開催し、取締役を選任する
- 商務省に登録する。
- 歳入庁に登録する
- タイ法人の銀行口座を開設する
外国人がタイでビジネスを展開するのは大変なことですが、法人税の税率はまだ低く、会社の純利益に対して一律20％となっています。
また、タイの外国人所有率49％ルールの唯一の例外は、米タイ修好条規に基づくアメリカ人であることに留意する必要があります。
米タイ修好条約は1966年に発効され、現在も有効です。この条約により、アメリカ市民であれば51％以上の会社所有が認められますが、そのような会社を使って外国の土地所有の制限を回避することはできません。
タイの金融市場と株式
タイには東南アジアで2番目に大きな証券取引所（シンガポールに次ぐ）があり、時価総額は5,000億米ドルにのぼります。
タイ証券取引所には550社を超える上場企業があり、業種や規模を問わず、多くの価値を見出すことができます。
タイの証券会社（Bualuang SecuritiesやKSecuritiesなど）に口座を開設するのは大変な作業で、それについて1つの記事を作成したほどです。
要するに、タイに拠点を置く実際のタイの証券会社に口座を開くには、タイに住んでいて、長期ビザを持っている必要があります。また、遠隔操作で口座を開設することもできません。
そのほか、香港やシンガポールの証券会社であれば、タイで株を買うことができるのが普通です。香港やシンガポールの証券会社であれば、遠隔操作で口座を開設することができるので、タイの個別銘柄にアクセスすることが可能です。
ただし、アジア圏の証券会社では、アジア圏の曖昧な市場の取引はできない場合が多い。タイもその一つです。
タイは、日本や中国本土のようにアクセスしやすい国ではありません。そのため、例えばInteractive BrokersやFidelityの口座で取引することはできません。この場合も、シンガポールや香港に拠点を置く証券会社に注目しましょう。
アジアで証券口座を開設して個別銘柄を取引したくない場合は、自国のETF（上場投資信託）を使ってタイの株式に投資することも可能です。
例えば、米国に上場しているiShares MSCI Thailand ETF (NYSEArca: THD)がその一例です。同様に、PTT（OTC：PUTRY）、バンコク銀行（BKKLY）、AIS（OTC：AVIFY）など、タイの大型企業の一部は店頭で上場されています。
しかし、これらのOTC銘柄に関しては、選択肢はかなり限られています。また、タイにある500以上の銘柄の大半は国外に上場していないため、多額の取引を行うには流動性に欠けます。
タイで個別銘柄を取引するには、その銘柄にアクセスできるブローカーを手配する必要があります。
タイの通貨：バーツ
タイバーツは、1997年のアジア金融危機の発端となったにもかかわらず、過去数十年間、アジアで最もパフォーマンスの高い通貨のひとつに数えられている。
実際、タイバーツは日本円や中国人民元といった地域の主軸通貨よりも変動が少なく、20年前にタイが金融危機を起こしたというアナリストの予想に反して、タイバーツは安定している。
タイバーツは、米ドルに対して約15％という狭いレンジで推移しており、30ドル以下や35ドル以上になることはほとんどない。
なぜ、バーツはこれほどまでに強いのだろうか。その理由は、タイの貿易黒字が年間1,000億米ドルを超えていることにある。
観光業に支えられた健全な外貨需要も、バーツの安定を支えている。
タイバーツに対する信頼は、この地域の資産運用会社、特に中国やアジアの発展途上国を拠点とする資産運用会社が、富裕層の顧客にバーツでの運用を提案するほどになってきています。
これは、バーツがシンガポールドルや韓国ウォンといったアジアの他の安定した通貨と並んでいることを意味します。
バーツは比較的安定しているため、通貨に対して高い金利を得ることはできませんが、その点に留意してください。タイの銀行では、年利1％を超える金利はほとんどありません。
バーツはこれからどこへ行くのでしょうか？歴史に照らし合わせれば、そう遠くはないだろう。それが、マネーマネジャーがバーツに好意的になっている主な理由です。
タイにおける暗号通貨
技術的には合法的な貨幣ではありませんが、タイにおける暗号通貨はデジタル資産法の下で管理されています。暗号通貨の売買や取引は、それ自体、タイでは合法です。
ということである： タイはビットコイン、イーサリアム、その他のコインを実際の通貨として認めていません。しかし、タイは暗号通貨を「デジタル資産」とみなし、株式と同様に課税され、さらに法制化されています。
タイの規制当局は、少なくとも最近までは、暗号通貨の売買に目をつぶっていました。OmiseGOを含む地元のフィンテック・スタートアップは、過去に政府の介入なしに公的資金の調達を成功させることができました。
2021年、タイのSECはBinanceをライセンスなしで営業しているとして提訴しましたが。
タイは、BTC、ETH、その他の暗号通貨を全面的に禁止することを望んでいないとしても、少なくとも、デジタルトークンの規制に関心を寄せていると自信を持って言える。
これは、アジアの多くの国、例えば中国のように暗号関連のサービスを提供する企業を全面的に禁止している国よりもずっと良いことです。
それに比べてタイは、地元のブロックチェーンスタートアップがコインを作り、自由に活動することを一般的に認めています。
OMG Network（旧称OmiseGO）は、タイの国産暗号通貨である。2017年にICOを実施し、イーサリアムのパブリックブロックチェーンをベースにしています。
OMG Networkは今日、時価総額で100大暗号通貨にランクインしています。
タイの暗号通貨利用率の上昇傾向は今後も続くと予想されます。政府はおそらく、東南アジアの他の国よりもデジタル資産に対して柔軟であり続けるでしょう。
タイの産業
20世紀後半から、タイは農産物からより価値の高い製品へとシフトすることに成功した。
現在、タイの年間輸出額3,000億ドルのうち、自動車部品と電化製品は約20％を占めている。
しかし、農業は依然としてタイ経済にとって重要であり、特に雇用の面で重要です。GDPの10％程度に過ぎないにもかかわらず、農業はタイの労働力の約半分を占めています。
タイが農業を中心とした経済から豊かな国へと成長できたのは、製造業があったからです。
自動車やコンピューター部品など、一部の製品に的を絞り、その分野で競争力をつけるために労働力を鍛えたのだ。
ベトナム、インドネシア、カンボジアといった近隣の新興国が、タイの主要輸出品目でタイと競合し始めているのです。品質面でもコスト面でも。
かつては、低コストと製造業に特化した人材の組み合わせに頼っていたタイだが、この2つの利点はもう長くは続かないかもしれない。
タイの労働コストは、経済発展に伴い、年々大幅に上昇している。一方、東南アジアの他の国々は工業化を進め、自国のコンピュータ部品をより安く作る方法を学んでいます。
タイが中所得国の罠を回避し、人口動態の見通しの悪さを克服するにはどうしたらいいのだろうか。教育、インフラ投資、サービス業に力を入れなければならない。
人口減少が進む中、それらを同時に進めるには、トップによる高度なプランニングが必要である。
タイでは、インフラ整備を目的とした「東部経済回廊（EEC）」という政府プロジェクトが目玉となっている。
タイ初の高速鉄道は、EECの主要な部分であり、バンコクと東海岸の主要な産業拠点を結ぶものである。
この路線はパタヤやレムチャバン港を通過するため、この地域の交通の利便性を大きく向上させます。
最終的には、タイの高速鉄道網は、北東部、ラオス、そして中国へと広がり、「一帯一路」構想の一環となる。
タイで不動産を購入する
2010年代初頭、バンコクの中心部、スクンビット、ラチャテウィ、シーロム、セントラル・ルンピニといったエリアのコンドミニアムは、とてもお買い得なものでした。これらの一等地にある高級コンドミニアムは、1平方メートルあたり約4,000米ドルで売られているだけでした。
パタヤの魅力的なウォンガマットビーチや、プーケット南西部のカタやカロンといった高価なビーチのコンドミニアムにも同じことが言えるでしょう。
バンコク中心部の不動産価格は、過去10年間で約2倍になっています。プーケット、パタヤ、チェンマイのトップクラスの地域でも同様の価格上昇が起こっています。バンコクの不動産は、かつてのような当たり前のものではありません。
しかし、タイのコンドミニアム価格は、2020年代を通じて上昇する可能性があるとの見方もある。
バンコク中心部の不動産価格は平均6,000～8,000米ドルで、マニラやホーチミン市と比べてもそれほど高くはありません。
フィリピンやベトナムは、タイほどグローバルなゲートウェイではありませんが、いずれも高成長が期待できる国際的な拠点都市です。それに比べれば、バンコクがお得に思えてきます。
タイでは、外国人がコンドミニアムを購入することは法律上許されていないことに留意してください。土地を所有できるのはタイ国民だけですが、最近、特別な投資ビザの下で外国人の土地所有につながる可能性がある法案が可決されました。
外国人が土地を所有できないという事実は、タイで不動産を購入する場所の選択肢が大都市に限定されるということを意味する。具体的には、コンドミニアム・ビルが存在する都市です。
例えばチェンライやウドンタニには、一般的にコンドミニアムは建設されていません。ですから、タイで不動産を購入する都市は、5カ所に限られます： バンコク、プーケット、パタヤ、ホアヒン、チェンマイの5都市です。
バンコクは、タイで最も大きな都市です。バンコクはタイ最大の都市であり、首都圏だけでタイの総人口の約4分の1を占めている。
そのため、タイ全土のコンドミニアムのうち、少なくとも9割がバンコクにある。バンコク以外では、パタヤとプーケットが、2番目と3番目にコンドミニアムの種類が多い場所です。
タイで不動産を購入するための完全ガイドがあり、このトピックについてより多くの詳細を提供しています。また、バンコクとプーケットのコンドミニアムに特化したガイドもご用意しています。
タイにおけるプライベートエクイティとVC
大規模な消費市場、安定したタイバーツ、成長する中産階級は、東南アジアの他の国々と比較して、タイでのスタートアップ資金の流れが自由であることを確かに後押ししています。
国際的なゲートウェイとしてのタイの地位は、地元のスタートアップ・シーンが間違いなく東南アジアで2番目にダイナミックであることを意味し、シンガポールに次いで2番目にランクされています。
タイで最も著名なベンチャーキャピタルには、以下のようなものがあります：
- InVent by Intouch｜By Telecom Giant AIS. ファンドの規模 2億バーツ（7百万米ドル）。
- SCB 10x｜Siam Commercial Bank（タイで最も歴史があり、総資産額で3番目に大きい銀行）によるもの。ファンドの規模： 4億バーツ（900万USドル）。
- 500 Tuk Tuks｜カリフォルニア州マウンテンビューに拠点を置く500 Startupsによるもの。ファンド規模は 5億バーツ（1,500万米ドル）。
- アルファ・ファウンダーズ｜タイで最も古いVCのひとつ。上場している大企業の子会社ではない。ファンドの規模： 17億バーツ（5200万米ドル）。
- シンハ・ベンチャーズ｜タイ最大級の飲料・消費財メーカー、シンハによるもの。ファンド規模： 16億バーツ（5,000万USドル）。
- AddVentures｜タイ最大手のSCG（サイアム・セメント・グループ）によるもの。ファンド規模は 28億バーツ（8500万USドル）。
- Beacon Venture Capital｜総運用資産額でタイ第2位のカシコン銀行によるもの。ファンド規模： 61億バーツ（1億8500万米ドル）。
- TRUE Incube｜タイ最大手の通信会社であるTRUEによるもの。ファンドの規模： 2億5000万バーツ（700万USドル）。
- タイ国内には、ポテンシャルの高いスタートアップがたくさんあります。とはいえ、タイを含むアジア新興国でのプライベート・エクイティ案件の多くは、英国コモンロー制度と公正な法廷を持つシンガポールで法的に組成されています。
タイに投資すべき？
タイで最も魅力的な株式評価や最も低い不動産価値を見つけることはできないでしょう。また、外国人としてのビジネスも容易ではありません。
人口動態の悪化や、ベトナムなど近隣のフロンティア市場での新たな産業競争は、タイの長期的な見通しを悪化させ続けています。
実際、エコノミストたちは、タイが中所得国の罠から抜け出せるのか、それとも先進国経済へと変貌を遂げられるのか、正当な懸念を持っている。
ベトナム、カンボジア、フィリピンなどのフロンティア市場は、タイに比べて成長性が高く、人口動態もはるかに優れている。
しかし、すでにそのような国々に投資しているのであれば、代わりに新興国市場に投資したほうがよいでしょう。
外国人が土地を所有できる東南アジアの新興市場に投資することを目的とするならば、タイは（マレーシアと並んで）間違いなく最良の選択肢です。
タイとマレーシア以外の地域では、外国人は自由所有の不動産を合法的に所有することができません。
タイとマレーシア以外のASEAN唯一の新興市場であるインドネシアは、外国人の自由所有権付き不動産の所有を認めていない。
では、タイに投資すべきなのでしょうか？株式トレーダーは、タイ国内の証券取引所に上場している500社以上の企業の中から、素晴らしい価値を見出すことができるでしょう。
同様に、プライベート・エクイティやベンチャー・キャピタルも、東南アジアの他の地域と比較して、より革新的でより良い機会を見つけることができるでしょう。
しかし、もしあなたが不動産投資家で、タイにフルタイムで住んでいないのであれば、入居率を維持し、テナントを見つけるのは難しいと思うでしょう。ネット利回りも高くはなく、値上がりも期待できない。
しかし、間違いありません： しかし、タイが美しくユニークな国であることは間違いありません。タイで過ごすのが好きなら、タイでセカンドハウスを購入することを止めないでください。ただ、投資という観点からは最適とは言えません。
